家財保険500万円は少ない？元損保社員が徹底解説！

身の回りの架電や衣類など物を補償する家財保険、あなたはいくら掛けていますか？
家財保険いくら補償すればよいか、そもそも家財保険を契約する必要があるのかお悩みの方が非常に多いです。

その中でも「家財保険は500万円契約すれば、補償としては十分」という話しをTwitter（X)で見つけました。
実際、家財保険でも500万円程度補償すれば、ある程度の家財類を補償できるものなのか、今回は記事にしてまとめています。

今回は元損保社員が「家財保険は500万円補償すれば十分事足りるのか」について徹底解説していきます。

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家財保険500万円は少ないのか？

家財保険500万円掛ければ、補償としては問題ないの？

それは、居住人数や年齢によって変わってきますよ！

家財保険500万円が少ないのか、結論だけお伝えすると以下になります。

この方程式の理由については、この後説明していきますが、家財保険500万円は大体25歳前後の大人2人分の評価額と同等の金額になります。

そのため、子どもがいる世帯や30代以上の2人世帯の方には少し物足りないところですが、一人暮らしの方には十分補償できる金額と言えます。

では詳しく説明していきます！

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家財保険の保険金設定の目安について見てみよう！

家財保険の評価額については基本的に家財簡易評価表を参考にして決めていきます。

今回はSOMPOダイレクトのじぶんで選べる火災保険を参考にし、家財保険の保険金設定の目安を見てみましょう。

じぶんで選べる火災保険では、主に年齢と家族構成で評価額が決められており、上表にない家族構成の場合は、家財大人（18歳以上）1名につき170万円、子供（18歳未満）1名につき90万円を目安に加算・減算するようになっています。

家財簡易評価表は保険会社それぞれが持っており、算出方法に多少の違いはありますが、金額はほとんど差がないです。

この表からも分かるように家財保険500万円は25歳前後の大人2人程度の保険金であることがわかります。

他社についても、確認を行いましたが、大体20代の大人2人分と考えていただいて良いと思います。

家財保険の相場については以下記事でも詳しくまとめています！

家財保険の相場は？おすすめの家財保険を元損保社員が教えます！「家財保険の相場」や「おすすめの家財保険」「家財保険の探し方」を元損保社員でファイナンシャルプランナーの筆者が教えます。ここだけ家財保険情報もあるため、家財保険を選んでいる、選び方がわからない方は必見です。家財保険の減らせる限度までお伝えしています。...

家財保険500万円より少なく補償してもよいのか？

毎年の保険料が負担になるし、家財簡易評価表より少なくしたいんだけど、それっていいの？

もちろん、家財保険の保険金は家財簡易評価表より少なくしても良いです。

家財保険500万円の保険金を掛けることによって、家計を圧迫してしまうのであれば、元も子もありません。

ただし、どこの保険会社も大体の家庭で持っている家財道具を積算した標準的な額で家財簡易評価表を作成しているため、決して簡易評価表が高すぎるということはありません。

実際に家財を再購入する費用は思ったよりも掛かります。

家の中を見渡していただくと冷蔵庫や洗濯機といった白物家電から、テーブルやタンス、ベッドなどの家具類、ゲームやパソコンといった小物家電、意外に高額になるのがスーツやバッグなどの衣類など、一度ご自身で計算していただくとびっくりすると思います。

なかなか自分で積算することも難しいと思いますが、しっかりと家財保険は契約していて損はありません。

家財の保険金額をどうやって決める？

一般的な家庭を参考にして保険金設定をするのは、もちろん問題はありません。

家財保険の保険金をいくらにしようか迷っている方は「もしも自宅が全焼してしまった場合、家財を買い直すためにいくら保険金として欲しいか」と逆算して考えてみてもいいかもしれません。

実際、火事で家財道具一式がなくなってしまっても、生活を立て直すだけの貯金があれば、一般的な保険金額より少なく契約してもいいかもしれません。

貯金がない人こそ、家財保険はきちんと補償額を設定した方がよさそうだね。

実際、家電類だけでも最低100～150万円はかかることは間違いありませんし、衣類や家具を含めていくとかなりの金額がかかります。

全焼してしまった場合でも、自己責任でいいやという方は家財簡易評価表よりも少なくしてもいいのではないでしょうか。

家財保険の保険料を見極めたいときは積算方式がおすすめ！

先ほど紹介した家財簡易評価表や逆算して補償額を決める方式以外に建物内にある家財金額を一つずつ足していく｢積算評価｣で家財の補償額を決めていく方法があります。

ただしすごく手間なので時間はかかりますが、補償額をきちんと決めたい方にはおすすめです。

私が独身時代の家財を実際に書き出してみました！

電化製品：80～130万円

内訳：冷蔵庫10万円、洗濯機10万円、テレビ10万円、掃除機5万円、レコーダー5万円、暖房器具5万円、こたつ5万円、電子ジャー3万円、電子レンジ1万円、オーブントースター1万円、アイロン1万円、ドライヤー1万円、扇風機1万円、その他50～80万円（カメラ、ピアノ、腕時計、パソコン、楽器類、加湿器、空気清浄機、マッサージチェア、固定電話、乾燥機、電気カミソリなど）
※賃貸の場合はエアコンやガスコンロ、シーリングライトなども家財道具になります。

家具類：80～100万円

内訳：寝具類10万円、タンスや本棚など10万円、カーテン10万円、ダイニングテーブル5万円、ダイニング椅子2脚8万円、食器棚5万円、絨毯5万円、その他30～50万円（学習用机、ドレッサー、傘立て、仏壇など）

衣類や雑貨類など小物：120万円～

内訳：アウター20万円以上（コートやダウンなど）、スーツ20万円以上、靴10万円、化粧品類10万円、マフラーやパジャマ、セーターなど10万円、カバン10万円、Tシャツや長袖シャツ5万円、キッチン道具5万円、食器類5万円、靴下やパンツ1万円、その他雑貨類30万円程度（美容品、お風呂セット、医薬品、他ゴルフセットなど趣味道具）

家財保険をより安く契約したいなら比較検討する！

建物保険に限らず、家財保険の保険料や補償内容が保険会社によって違います。
そのため、家財保険も様々な保険会社で比較検討するべきです。

家財保険の比較検討として紹介したいのが、CMでもお馴染みの保険見直し本舗が運営している日本最大級の見積もり・診断サービス「保険スクエアbang!」です。
業界トップクラスの保険見直し本舗が運営しており、10年以上にわたって120万件の契約実績がある保険比較サイトとなっています。

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家財保険（火災保険）の比較をするときに考えていただきたいのは、保険料が高いから「この保険会社はだめだ」というわけではなく、補償内容やサービスも含めて保険会社を検討していく必要があります。

そもそも家財保険は必要なの？

経験上、家財保険は必要な保険の一つですが、ご自身で契約されている家財保険の補償内容は必ずチェックするべきです。

家財保険は火災だけではなく、実は様々な被害で補償対象となっています。

例えば以下の被害に遭った場合、家財保険で補償される場合があります。

ただし、家財保険の補償範囲は損保会社や商品によってまちまちであるため、契約する場合は補償範囲の確認が必要です。

必ず家財保険の補償内容を確認してから、契約をするようにしましょう。

詳しくは以下記事でもまとめています！

家財保険の裏ワザ9選！元損保社員だから知っている！【悪用厳禁】家財保険の裏ワザについて元損保社員がまとめました。家財保険は裏ワザを利用し、割引制度も有効活用したり、補償を積極的に利用したりといった活用方法があります。今回は5つの裏技を紹介していますが、他にも裏技があればどんどん更新していきます。是非参考にしてください。...

家財保険の基本補償内容を確認しよう！

1個の価格が30万円以上の家財がある場合、明記物件として申告しておく必要がある保険会社も中にはあります。家具や家電などの家財については明記物件として申告不要ですが、貴金属、宝石、書画、彫刻物などの美術品、稿本、設計書などは必要があるため、忘れずに申告をしましょう。

家財保険で補償されないものも知っておこう！

家財保険では以下のものも基本的に補償されません。

• 自動車、船舶または航空機およびこれらの付属品
• 稿本、設計書、図案、雛型、鋳型、木型、紙型、模型、証書、帳簿その他これらに類するもの
• 動物および植物などの生物・データ、ソフトウェア

賃貸なら借家人賠償保険も必須補償！

賃貸物件に損害を与えてしまった時の大家さんや管理会社への賠償金が「借家人賠償保険」で家財保険に特約などで付けることができる補償です。

補償されるのは「火災、破裂・爆発、水ぬれ」などを起こしたときで、それ以外の場合や故意の事故などは補償されません。

借家人賠償保険は賃貸住宅に住む場合、管理会社が必要な保険として強制加入される場合があります。

借家人賠償責任保険を比較！元損保社員が徹底解説します元損保社員が借家人賠償責任特約を比較しました。特徴やメリットやデメリット、相場や借家人賠償とはどのような補償なのかを徹底解説しています。借家人賠償は契約をしなくてもよいと思われている方もいるようですが、必ず契約してほしい保険です。賃貸物件にお住まいの方は検討されることをおすすめします。...

子育て世帯なら個人賠償責任保険も必須補償！

第三者に誤ってケガをさせてしまったり、他人のモノを壊してしまった場合など、法律上の賠償責任を負った際に補償される保険で、家財保険に特約などで付けることができる補償です。

個人賠償責任保険は家財保険に特約などで付帯できる商品が多いですが、できないようでしたら、SBIホールディングスが運営している「インズウェブ 」のようなオンライン保険相談窓口で相談されるのがおすすめです。

自転車事故など様々な場面で使える補償ですので、しっかり契約しておきましょう。

まとめ：家財保険500万円の補償額について元損保社員の見解！

結局の家財保険500万円は少ないのか多いのかについては年齢と家族構成によって標準的な評価額が増減することをご理解いただけたかと思います。

しかし「うちは家にある物をできるだけ少なくしている」「断捨離中で他の人よりも家財が少ない」という方もいらっしゃるでしょう。

また、毎年の保険料が負担で払えないから、この保険金では契約ができないという方もいらっしゃると思います。

そのような場合は、家財簡易評価表の年齢や家族構成を1段階、もしくは2段階減らすことで家財保険金を見直してみてはいかがでしょうか。

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ABOUT ME

元損保社員のつぶやき編集部

【経歴】2012年に損害保険会社に中途入社⇨火災保険損害サービス課で8年間勤務⇨損害保険会社を退職後、実家を継ぐ【資格】ファイナンシャルプランナー2級／アフィリエイテッドファイナンシャルプランナー（AFP）